【ニューノーマル】採用担当者の声から見る2021年採用戦略の5つのポイントとは?

2020.04.30

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現在、コロナウイルスの影響で採用活動を自粛している企業様も多いかと思われます。

そんな中、ZOOMやSkypeなどのオンラインツールによる採用活動が増え、「ニューノーマル」という言葉も注目を集めていますが、先日株式会社マイナビより発表された「<緊急>2021年卒 マイナビ企業新卒採用予定調査~新型コロナウイルス感染拡大の影響~」によると、大企業ほど積極的にオンラインでの採用活動へと切り替えていることがわかります。

しかし、採用を担当する現場からは、
「WEB面接が上手くいくかどうか不安」
「直接会わないまま内定を出しても、内定辞退率が高い気がする」
などオンラインでの採用活動に対する不安の声もあがっています。

この記事では、緊急事態宣言解除後の採用活動をデータから推測しながら、その上で取るべき採用戦略の5つのポイントについて解説致します。

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コロナによる採用市場への影響は?

まずは調査データを見ながら、緊急事態宣言が解除されたあとの採用市場を予想していきます。

採用予定数への影響

こちらは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、21年卒の採用予定数を変更するか否かのデータです。
緊急事態宣言直後のデータとなりますので、今後の展開次第ではこの数値よりも変化していく可能性が多少あると思います。予めご了承ください。

有効求人倍率の低下などが報道されていますが、ご覧の通り「当初の予定どおり」が大半を占めます。
このことから、 採用目標数に変化はない ということがわかります。

【ポイント】
2021年採用は、意外にも採用目標人数を減らさずに採用活動を実施する

採用活動への影響

次に、採用活動はどのように対応していくのでしょうか。従業員規模別に見ていきます。

これらのデータからわかることは以下の3点です。

・適性検査や筆記試験、ES提出は変化なし

・説明会や面接に関して、500〜1000人未満の企業では延期した割合が多い

・1000人以上の企業ではオンライン化の割合が多い

説明会や面接を延期している中小企業が多いのに対して、 大手企業は積極的に採用活動をオンラインへ切り替えている ことがわかります。

「採用目標数を減らさない」ことを前提とした場合、面接をさばく人数は変わらないわけなので、オンライン化せざるを得ない状況ということです。

(余談ですが、今回のコロナ騒動をきっかけに大手企業の方がオンライン採用の経験が増えて、そのノウハウが蓄積されていきます。それによって、また中小企業との格差が広がってしまわないかな…とこのデータを見て心配になりました。)

【ポイント】
・会社説明会や面接は大手企業ほどオンライン化しているので、採用活動に変化はなし。

採用スケジュールへの影響

採用スケジュールはどうなるでしょうか。

これまでのデータと上のデータを照らし合わせて、緊急事態宣言解除後の採用スケジュールを推測していきますが、

・エントリーシートの合否は出している

・WEBに切り替えて会社説明会をやっている企業が市場における平均値である

・現在は、緊急事態宣言が解除されるまで、面接はストップ中。

という前提条件のもとに話を進めていきます。

5月6日に緊急事態宣言が解除された場合、これはグラフの通りに進みますので、6月中に内定出しができるように準備していきます。
面接の時期が5月下旬で、内定出しの時期:6月上旬〜6月下旬になります。

しかし、現実的に考えると予定通りに緊急事態宣言は解除されないでしょう。

そうすると、例えば5月いっぱい緊急事態宣言で、6月1日から採用活動を開始する場合は、グラフを右に2個ずらすスケジュールになります。

つまり、全体的に面接の時期は6月下旬〜7月上旬になり、内定出しの時期は7月上旬〜7月下旬に 後ろ倒し になります。

【ポイント】
・面接、内定出しの時期に関しては、ほとんどの企業で後ろ倒しになる

・緊急事態宣言が解除されてから、60日以内に採用活動を終了するスケジュールを構築する

採用担当者の声は?

ここまでの基本的なポイントを前提として、資料内にある採用担当者の声をいくつか見ていきたいと思います。

接触機会の減少に関する懸念

・説明会から最終面接、内々定までWEBで完結している学生がいるため、直接のコミュニケーションが取れていない。内々定後のフォロー。対面での個人面談が全てリスケ状態で、収束時期も不透明なため、明確な代替日程が学生に提示してあげられない。
(小売、愛知県)

・コロナウイルスの影響で、就活生に会う機会が全く無い状態です。会社説明会の予定をして日程を公開しておりますが、外出自粛期間中は開催が難しいと考えております。既に3回の日程を中止にいたしました。合同企業説明会や学内説明会も全て中止になっており、WEB面接等の準備もしていなかったので、どうやって選考の応募母数を確保したら良いのか悩んでおります。
(サービス・インフラ、埼玉県)

・実際の医療現場に立ち入ることをせず法人説明会を行っているため職場の雰囲気を直接伝えられないこと。
(サービス、愛知県)

内定辞退に関する懸念

WEB面接が上手くいくかどうか。WEB説明会・WEB選考会を実施するが、直接会わないまま内定出しとなるため、きちんと両者の納得のいく採用活動ができるかどうか。ただでさえ、現代は内定辞退が多いが、直接会わないまま内定を出しても、内定辞退率が高い気がする。
(ソフトウエア・通信、佐賀県)

・学生さんが他社への活動も十分できてない状況で当社の内定を承諾してくれたとしても、内定辞退や、入社後のアンマッチ・退社につながるのではという懸念があります。
(ソフトウエア・通信、東京都)

・大手企業のスケジュールが後ろ倒しになり、弊社で内定を出した方の内定辞退が増えること。
(メーカー、茨城県)

 

これらの内容から、
 「接触機会の不足や慣れないオンライン化により、企業理解が足りず内定辞退が起こりそう」  という不安が大きいことがわかります。

内定辞退を防ぐためには?

本来であれば綿密に採用戦略を構築していくものなので、内定辞退を防ぐアクションは時間と労力がかかります。

しかし、ここで本質的で戦略的な内定辞退を防ぐ方法をお伝えしても今年の採用市場においてはすぐ実践できないので、今すぐ使えそうなアクションを1つご提案します。

オンラインを捨てる選択肢も

緊急事態宣言中に内定辞退を防ぐためにできること。

それは、 オンライン面接は一切せず、面接での見極めは諦める ことです。

やはりオンラインで見極めるスキルが不十分な状態で選考をすることに、そもそも内定辞退や入社後ミスマッチのリスクがあると思います。


個人的にはオンラインを活用した採用活動には賛成派ですが、このようなイメージをもっていて、これを元に採用戦略を構築しています。
つまり、オンラインによる面接にはまだ難しい(リスクがある)と思っています。

なので私は、 「人を見極める」ことを諦めて、「魅力を伝える」ことに徹しましょう とクライアントには提案しています。

オンラインと相性の良いプログラム

魅力を伝えることも難しいんじゃないか?と思われる方へ。

オンラインと相性の良いプログラムがあるんです。

それが「オンライン座談会」です。

私のクライアントで最も評判が良いプログラムは
 「平日毎日12:00〜13:00まで社員の数名がランチしていますので、一緒にランチしましょう!」  というものです。
ZOOMのリンクを送っておいて、特に予約もなくオンライン上で誰でも自由に社員とランチができる。
ただそれだけです。
予約もないのでリマインドの手間など一切必要ありません。

私も覗いてみましたが、良い意味でゆるい雰囲気なのでランチをしながら質問もたくさん出ますし、社員との交流を深めて勝手に志望度が上がっていきます。
オンライン説明会より何倍も盛り上がっていますし、コミュニケーションもとれています。

学生は今、どういう状況か想像してみてください。

WEBで一方的に伝えられる。WEBで一方的に見極められる。

このような就職活動を送っています。

その中で、この会社のようにオンラインを活用した座談会やランチ形式のプログラムが喜ばれることは必然かと思われます。

【ポイント】
見極めるためのオンライン面接はやめて、伝えるためのオンライン座談会を実施する

2021年採用戦略のまとめ

緊急事態宣言解除後の採用戦略ポイントを5つご紹介しました。

・意外にも2021年採用は、各社採用目標人数を減らさずに採用活動を実施する方向

・会社説明会は大手企業ほどオンライン化しているので、説明会のスケジュールに変化はなし。

・面接と内定出しの時期に関しては、ほとんどの企業で後ろ倒しになる

・具体的には緊急事態宣言が解除されてから、60日以内に採用活動を終了するスケジュールを構築する

・見極めるためのオンライン面接はやめて、伝えるためのオンライン座談会を実施する

この記事をお読みになっていただいて、コロナにより採用活動が全くうまくいかずにお困りの方は、ぜひ一言ご相談ください。一切営業活動はいたしませんので、約60分間ひたすら御社のお悩みにお答えします。

苦しい状況は続きますが、採用が成功するようにいつでもお手伝いさせていただきます!

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記事を書いた著者

Shotaro Matsumoto
Shotaro Matsumoto
株式会社NOMALの代表取締役。「自分に期待できる人を増やす」というビジョンを掲げ、誰もが生きたいように生き、働きたいように働ける世の中づくりを目指している。

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